潜在株式について

潜在株式とは、ワラントや転換社債など、将来株式になるものをさす。

 

潜在株式が実際に株式になれば、その株の発行済み株数は増えるために、1株あたりの当期利益が低下してしまい（希薄化してしまい）、その株の価値の判断に影響を与えるようになります。また、株主構成も変るために、場合によっては経営に影響がでることもあります。そうしたことから、現在潜在株式がどのくらいあるのかは、投資判断をする際にも重要な要素のひとつとなります。

潜在株式数を発行済み株式数で割って計算した比率を潜在株式比率といいます。

労働装備率について

労働装備率とは、企業の従業員一人当たりの有形固定資産を示します。

従業員一人当たりに対する設備が多いほど、労働装備率は大きくなります。製造業は、労働装備率が大きい傾向にあります。

 

労働装備率＝ 有形固定資産 ÷ 平均従業員数

労働生産性について

労働生産性とは、生産性分析の一指標であり、従業員一人当りの付加価値額を示す指標である。

労働生産性の伸び率が平均人件費の伸び率を上回るように経営していく必要がある。

 

＜計算式＞

労働生産性＝ 付加価値 ÷ 従業員数

安全余裕度について

安全余裕度とは、売上高が損益分岐点売上高をどの程度上回っているかを示す指標のこと。

 

安全余裕度が高いということは、実際の売上げが損益分岐点を大きく上回っているということであり、大きな売上げ減がない限り、赤字に転落する危険が小さいことを意味する。企業経営の安全度合いを示す指標のひとつである。

 

＜算出式＞

安全余裕度（％）＝（実際の売上高 － 損益分岐点売上高 ） ／ 実際の売上高 × 100

残余利益モデルについて

残余利益モデルとは、将来生み出される全ての残余利益の現在価値を求め、それらの合計と純資産との和を株式のファンダメンタル・バリュー（企業実態を合理的に反映した、株式の本質的な価値）とするものである。 

＜残余利益の算出式＞
残余利益　＝　利払前利益　－　資本コスト額
※（　資本コスト額　＝　投下資本　×　資本コスト　）